妊娠から出産までの費用はどのくらい?2人目出産時の自己負担額を公開します

マネー

こんにちは、しなもんです。

妊娠・出産を考え始めたとき、ふとお金のこと気になりませんか?

人生の一大イベントの1つですから、お金もそれなりにかかることが予想できると思います。

出産費用は大きく2つの費用に分けられます。

  • 通院費や分娩費用などの医療費
  • マタニティー用品やベビーグッズの購入にかかる費用

この記事では出産費用の中でも「通院費や分娩費用などの医療費」について、深く掘り下げます。

私の2人目出産時の費用も実例として公開しています。

「出産に向けていくら準備したらいいのかな?」
「公的な補助ってどのくらい頼れるの?」

こんなお悩みを解決していきます。

出産費用の平均はどのくらい?

出産にかかる費用の平均値はどのくらいなのかを調べてみました。

妊婦健診の費用の平均

妊娠中に定期的に通うことになる妊婦健診。

妊婦健診は健康保険が適用されないので、基本的には自己負担となります。

基本の検査であれば3,000円~7,000円程度、特別な検査であれば10,000円~20,000円程度の費用がかかってきます。

しかもこの金額は受診する医療機関によって変わってきてしまうのです。

ただし、妊婦健診は「妊婦健診費の助成」があります。

実際の自己負担額はトータルで4万円~10万円だったという方が多いです。

分娩・入院費用の平均

公益社団法人国民健康保険中央会が平成28年度に行った調査の結果、正常分娩時の出産費用平均値は 「505,759円」でした。

こちらは病院、診療所、助産院の合計を平均値にしたもので、分娩費用と入院時にかかった諸々の費用を合計したものです。

実際には後述する「出産育児一時金」によって42万円を受け取ることができるので、自己負担額は10万円程度が平均値となります。

公的な補助制度

つぎに妊婦健診や分娩費用は公的な補助制度でどのくらいカバーできるのかを解説していきます。

妊婦健診時の助成

妊婦健診にかかる費用は、各自治体からもらえる受診票でカバーすることが可能です。

Q.どこで受診票をもらえるの?

A.役所や保健所などで手続きが必要です。

「妊娠届出書」を役所や保健所などに提出すると、母子手帳と一緒に入手できる場合が多いようです。

まずはお住いの市区町村のホームページにアクセスして手続きできる場所や必要書類を確認してみましょう。

Q.どれくらい助成されるの?

A.妊婦健診の受診票は健診14回分の費用をカバーできます。

自治体によっては超音波検査や歯科検診などの受診票、タクシー券などを配布しているところもあります。

Q.支給された受診票で足りなかった場合は?

A.足りない分は自己負担になります。

毎回の健診で足りない場合は自己負担になります。

検査などの費用がいくらになるかはわからないので、病院に行くときは現金(使えればクレジットカード)を持参しましょう。

また、出産予定日を過ぎてしまうと枚数が足りなくなる場合がありますが、この場合の健診費用は全額自己負担となります。

Q.里帰りした場合はどうすればいい?

A.里帰り先で受診票を使えなかった場合は受診票を発行した自治体にもっていけば費用請求できます。 

里帰り先が他県の場合は受診票が使用できない場合があります。

その場合は受診票を発行した自治体にもっていき、費用を請求することができます。

自治体によって必要な書類や締め切りが異なるので、事前に確認が必要です。

なお、受診票は捨てずにしっかり保管しておきましょう。

高額療養費制度

切迫流産や帝王切開など、健康保険が適用される医療行為があった場合に高額療養費制度を利用することができます。

高額療養費制度とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分があとで払い戻される制度です。

(全国健康保険協会ホームページ「高額な医療費を支払ったとき」より)

自己負担限度額の上限は年齢や所得によって定められています。

詳細な制度の概要や自己負担限度額の上限を知りたい方はこちらをご参照ください。

高額な医療費を支払ったとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会

Q.支払った医療費に保険適用外の医療費、入院時の食事や差額ベット代がはいっているけど対象になる?

A.健康保険が適用される医療行為のみが対象なので、保険適用外の医療費、入院時の食事や差額ベット代などは対象外です。

Q.いつまでに申請すればいいの?

A.原則として2年以内です。

加入の健康保険によりますが、原則申請締め切りは2年以内です。

手続きから払戻しまでに時間がかかります。

Q.一時的にでも大きな金額を立替えるのは負担…どうにかならない?

A.高額な診療を受けるときは事前に「限度額適用認定証」の交付を受けておけば支払いは自己負担額のみになります。

健康保険から限度額適用認定証の交付を受けましょう。

「限度額適用認定申請書」を健康保険に提出することで、交付を受けることができます。

限度額適用認定証を病院の会計時に提示すれば自己負担限度額分だけ精算されます。

入院の可能性が高くなったら申請しておくと後でラクになりますよ。

出産育児一時金

出産後加入する健康保険から出産育児一時金として子ども1人に対し、42万円が支給される制度です。(双子であれば84万円)

Q.どうやって受け取るの?

A.出産育児一時金の受け取り方法は3パターンあります。

  • 直接支払制度:健康保険から産院へ直接支払われる
  • 受取代理制度:産院に承認をもらった申請書を健康保険に提出する
  • 産後申請:いったん自己負担して、産後に健康保険に申請する

3つの中では直接支払制度が便利で、利用する方が多いです。

Q.いつまで受け取れるの? 

A.出産育児一時金の受け取り期限は出産の翌日から2年間となっています。

期限をすぎてしまうと時効となってしまいますので、手続きを忘れないように注意してくださいね。

Q.出産育児一時金を受け取るための手順は?

A.受け取り方法によって手順が異なります。

〇直接支払制度の場合

  1. 入院までに「直接支払制度」合意文書を提出する
  2. 入院時に健康保険証を提出
  3. 退院時に差額分を支払う
  4. 健康保険に書類を提出する(健康保険による)

Q.42万円に満たないときはどうなるの?

A.申請したら差額分を受け取ることができます。

ご自身が加入している健康保険で専用の申請書類を取り寄せ、差額分を請求できます。

申請した名義人の口座へ振り込まれることが多いようです。

Q.出産を機に退職しパパの扶養に入ったけど、どこに申請するの?

A.原則として退職後6ヵ月以内に出産したら元の職場に請求します。

妊娠中に退職し、パパの扶養に入ったり、国民健康保険に加入したりすることもあります。

退職前に健康保険に1年以上続けて加入していて、退職後6ヵ月以内に出産していれば元の職場の健康保険に請求することになります。

ただし、健康保険によってルールや手続きが異なるため、迷った場合は各健康保険に問い合わせしましょう。

Q.流産や死産でも請求できる?

A.妊娠4ヵ月以上なら支給対象になります

 流産や死産でも妊娠4ヵ月(85日)以上ならば支給の対象になります。

私の妊娠から出産までの費用

それでは、私が2人目妊娠から出産までにかかった費用を公開していきます。

妊婦健診の費用

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※…チケット未使用

15回受診し、合計で82,931円でした。

予定日よりも少し早く生まれたので、妊婦健診のチケットは12枚使用しています。

母子手帳を受け取る前と転院する際のの受診時はチケットを使いませんでした。

予定日よりも遅くなった場合はもっと費用がかかってしまいますね。

分娩&入院費用

今回の分娩および入院にかかった費用は「704,770円」でした。

出産育児一時金は420,000円なので、自己負担は284,770円です。

全国平均に比べると高額でしたね。

施設の種類(総合病院or助産院とか)、入院日数によって変わってくると思いますので、私の状況は以下の通りです。

今回の入院時の状況

・分娩施設:大学病院

・大部屋利用(一番安いお部屋)

・土曜日の時間外に入院

・7日目退院(入院期間が1~2日長いかも)

・経腟分娩

・母子ともに健康で特殊な処置はなし

利用した病院では分娩予約金として20万円を支払っていたので、退院時は84,770円の支払いのみでした。

妊娠~出産にかかった自己負担額の合計は…

妊娠から出産までにかかった自己負担額の合計は「367,701円」でした。

分娩施設によってはもっと安くできる部分も多いですが、今回受け入れてくれる施設がこの大学病院だけだったので致し方ないです。

産院選びの苦労話はこちら↓ 

www.shenamon.work

【まとめ】出産費用としてまとまったお金を準備しておきましょう!

出産費用は検診や出産をする医療施設、タイミング、出産方法などによって大きく異なります。

妊娠から出産までは想定外の事態も起こりやすいので、いざというときのために貯蓄しておくと安心できますね。

これから分娩施設を探すかたは、事前に確認できるところは確認しておきましょう。

私も直接助産師さんに聞いてみて「最低で65万円、大部屋利用で75万円くらいと考えておいて」と回答してもらえました。

また最近ではネットに体験談を乗せているサイトもありますので、「出産費用+分娩施設名」で検索してみることをおすすめします。

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